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詐欺情報商材 CORPORATE 返金成功 その5

コメントあったので、続きを書こうと思うのですが、結構日にちが経っているので
思い出しながらなので、少々まごつくかもしれませんが、続きを書きたいと思います。

まず、コメント頂いた方に質問です。
販売者やインフォプレナーにはどの程度連絡をとったか、
まだ、何もしていないのであれば、私の過去のメールを参照にまず、販売者に送ってください。

ほぼ、自分の書いたブログの反応が返ってくると思うので、
詐欺情報商材 CORPORATE 返金成功 その4」
までを参考にメールのやり取りをしてください。
ポイントは販売者から返事が無くなれば高確率で返済まで持っていけると思うので、しつこくメールしてください。文章も多少変えて頂ければそのまま使っても問題ないと思います。
それと必ずNTTに連絡をして
Bレッツの広告を個人で勝手に作り集客し、別の業者に委託する行為等は
グレーもしくは違反だと言う事を聞きだしてください。
(聞かなくても実際には自分が聞いたので平気とは思いますがNTTにもそういう販売者がいるということを知ってもらえた方が今後の詐欺商材に合った人の為にも良いかと。販売者は商品名を変えて売り続けているみたいですし)
流れ的に
1) 販売者からの連絡が無くなった(1週間位はガマン)
2) インフォ○ディ○に連絡が着かなくなったので返金請求をする
3) 販売者から連絡が直ぐ来る
4) 販売者に返信「詐欺情報商材 CORPORATE 返金成功 その4」参照
   「詐欺情報商材 CORPORATE 返金成功 その4」参照してインフォ○ディ○にも連絡します。
5) さらに合わせてクレジット決算会社にも連絡を入れます。
   内容はNTTに問い合わせたが違法な商材を売りつけられた等を書いてください。(過去のやり取りのメールも記載してください。)

以下が自分が決算代行会社に送った内容です。


お忙しいところ失礼します。

そちらで決済の取り消しをお願いしたいと思います。
商材名は「CORPORATE BUSINESS」です。
他の購入者からも既に問い合わせがあったと思いますが、
この商材は特定商取引法第12条・消費者契約法第4条に当てはまり
しかも購入者に違法行為を勧める内容です。

購入者にメールを送っても返事が無くAPSに連絡を入れると返事が来る、
ということが続きしかも、質問を受け付けません、この商材は法律違反を進めるという内容のモノでありましたので(NTTに問い合わせました)、消費者契約法に違反しているので返金を請求しているのですが、返事がありません。
決済が完了する前に決済の取り消しをお願いしたくメールさせて頂きました。

現在APSにも合わせて決済の取り消しをお願いしています。

以下にメールのやり取りを記載します。



決算が終了していても返金はされるので、安心してください。
実際自分も引き落としには間に合わず、そのご入金されました。

暫く連絡が無いと思いますが、APSから普段はしませんが、道義的責任を有しているので~~などという勿体つけたメールが来ればほぼ100%返金されるはずです。
メールが着てから、入金されるまで約3週間度かかります。

ざっとですが、以上のやりとりで自分は返金請求に成功しました。
メールのやりとりや時間がかかるのは多少ガマンですが、一番効いたのはやはり、NTTに直接問い合わせたのが有効だったと思います。それ以外の商材とセールスレターの内容の違いをいくら並べてもまったく反応が無かったのですが、NTTの問い合わせを持ち出したら、対応が変わりました。
ただ、焦らないで、販売者からの連絡が無くなってから、APSと代行会社に連絡した方がいいと思います。

もし、不明な点がありましたら。是非コメントをよろしくです。
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返金請求の続きは

なんか、結構頑張って成功したのでコメントや拍手が来ると思っていたのですが、
何もなかったので日記の更新やめてしまいました。

今後も書くことは無いと思います。もし知りたければコメントいただければ続きを書こうと思いますが、ね。
まぁ無かったということは詐欺にあった人が思ったより少なかったということで、逆に考えれば良かったかな、
なんで考えています。(ポジティブシンキング)

詐欺情報商材 CORPORATE 返金成功 その4

はいどうもです。
いまだコメントなど無いのが少々寂しいですが今日も頑張ります。

前回の続きです。

販売者はもう本当に分かって送っているのかそれともバカの振りをしているのか分からなくなります。

まぁこれで反撃ができます。
以下が販売者にメールした内容です。


ご連絡ありがとうございます。

メールは何度もお送りしましたが一向に返事がありませでしたので、
インフォイディア様にメールをしました。

たぶんインフォイディア様から連絡があったのでメールを返信したのでしょう?

⇒上記は“重要事項について事実と異なる事を告げる事“、
及び“内容の相違断定的な表現が含まれる場合“でございます。

との返事ですが私が指摘したことは“事実と異なる事を告げる事“ですよね?
セールスレターにもし、ポスティングやアフィリエイトをすることが書いてあれば私はこの商材は買いませんでした。レターにはこのプログラムはこの手の情報にありがちな情報販売やアフィリエイトに関係するものや集客に関係するあらゆるツールなどは勿論のこと、オークションやポイントサイト、クリック課金関係の仕組みなども全く関係ございません。ときっちり書いてありますよね?これは事実と異なる事を告げる事ですよね?これが事実と異ならないというのであればきちんと説明して下さい。

私はこの商材が
不実告知消費者契約法第4条一項1号
不利益事実の故意の不告知消費者契約法第4 条二項
断定的判断の提供消費者契約法第4 条一項2号
特定商取引法第12条
にあてはまるので返金してください。と言っているのです。
返金できないのであれば、消費者契約法に違反していない事に対して法的な根拠で返事をして下さい。

以下に質問を記載するのでもう一度、良く読んで、それに対しての法的な根拠で返事して下さい。


1.不実告知消費者契約法第4条一項1号
該当一例)
このプログラムでは(1日一律12000円という定額権利金の収入がほぼ不労所得と言ってもいいレベルの状況でただただ一方的に送金され続ける流れとなっているのです。
この定額入金プログラムは第三者のアクションはおろか、自身の継続的なアクションさえ無関係に、ただ決められた行程を規定通りに行っていくだけで、1日12000円という定額入金が日々送金され続ける斡旋、売買、集客などのあらゆる不確定要素を抜きにしたビジネスプログラムとなっています。
故にこのプログラムはこの手の情報にありがちな情報販売やアフィリエイトに関係するものや集客に関係するあらゆるツールなどは勿論のこと、オークションやポイントサイト、クリック課金関係の仕組みなども全く関係ございません。

集客や不確定要素が沢山ある等
アフィリエイトを薦めたりポスティング等をして集客をしたりレターとの相違点


2.断定的判断の提供消費者契約法第4 条一項2号
将来得られる利益がどうなるか本来わからないはずなのに断定して言う事。

該当例)つまりその使用権利を取得する事で得られる権利金収入はどう短期的に見積もって今後3年、4年は間違いなく受け取り続ける事が出来るものであり、そのまま5年、10年と送金され続けるという可能性も多いにありえるのです。


3.不利益事実の故意の不告知消費者契約法第4 条二項
重要事項又はその関連する事項について、消費者の利益になることだけを告げて、不利益になる事実をわざと黙っている場合。
そして、その事実が存在しないとの誤認させて契約した場合。


該当例)実際に実行すると違法性が高い方法の為、実行することが不可能
Bレッツの広告を個人で勝手に作り集客し、別の業者に委託する行為等は
NTTに問い合わせましたが違反だそうです。

セールスレターは広告です。ウソの広告は法律違反です。
広告内容と商材の中身が全然違う場合は別問題です。

もう一度、良く読んで、それに対しての法的な根拠で返事下さい。

なおこのメールの返信が2日以内に帰ってこなければ質問の回答や、
返金の対応をするつもりが無いとみなし、販売スタンド、消費生活センター、ならびに経済産業省に相談させていただきます。


私としては赤字で下線を引いた部分が一番効いたのではないかと思います。
そこら辺はのちのち伝えるので頭の隅にでも入れておいて下さい。

暫くしたら今度は○ンフォ○ディアから返事が来ました。
内容は

誠に恐れ入りますが、弊社は決済代行会社(ASP業)を営んでいる関係上、
ご購入商品のキャンセル・返金に関しまして、
下記購入者利用規約にございます通り、
弊社が直接お受けすることはいたしておりません



だそうです。
怒り心頭です。このころの私はかなり精神的にきていましてかなり攻撃的になっていたと思います。

以下が○ンフォ○ディアに返信した内容です。


APS側にも、販売者に対して、特定商取引法順守に対する指導を行う義務があります。

○ンフォ○ディア様のインフォプレナー利用規約に違反しているのでそちらを適応して頂ければ情報商材の決済の取り消しができるはずです。

第21条(支払いの拒絶および留保)
1)次の各号に該当する事由の場合、契約者の回収代金について、提供者、提供者が提携する信販会社は、本規約第12条に定める契約者に対する回収代金の支払いを留保することができるものとし、提供者が提携する信販会社は債権譲渡を取り消します。

(7)本規約第19条第3項の購入者の支払い拒否の主張が正当な申し出であるとき。
(9)その他、本規約の定めに違反して取引が行われたことが判明したとき。

2)前項の場合に於いて、既に提供者が契約者に当該回収代金を支払い済みの場合、提供者は当該回収代金を返還請求できるものとし、契約者は提供者が別途定める方法に従い直ちに当該回収代金を提供者に返還するものとします。なお、提供者は当該決済代行手数料を契約者に返還しません。

など当てはまる規律が沢山ありますが?
こちらをなぜ適応して頂けないのでしょうか?
販売者はメールをしても返事がありません。

なので以下の法律にあるように早急に対応して下さい。

○特定商取引法14条1項
主務大臣は、販売業者又は役務提供事業者が第十一条、第十二条、第十二条の三(第五項を除く。)若しくは前条第一項の規定に違反し、又は次に掲げる行為をした場合において、通信販売に係る取引の公正及び購入者又は役務の提供を受ける者の利益が害されるおそれがあると認めるときは、その販売業者又は役務提供事業者に対し、必要な措置をとるべきことを指示することができる。

一 通信販売に係る売買契約若しくは役務提供契約に基づく債務又は通信販売に係る売買契約若しくは役務提供契約の解除によつて生ずる債務の全部又は一部の履行を拒否し、又は不当に遅延させること。
二 顧客の意に反して通信販売に係る売買契約又は役務提供契約の申込みをさせようとする行為として主務省令で定めるもの
三 前二号に掲げるもののほか、通信販売に関する行為であつて、通信販売に係る取引の公正及び購入者又は役務の提供を受ける者の利益を害するおそれがあるものとして主務省令で定めるもの
○特定商取引法14条2項
  主務大臣は、通信販売電子メール広告受託事業者が第十二条の四第一項若しくは同条第二項において準用する第十二条の三第二項から第四項までの規定に違反し、又は次に掲げる行為をした場合において、通信販売に係る取引の公正及び購入者又は役務の提供を受ける者の利益が害されるおそれがあると認めるときは、その通信販売電子メール広告受託事業者に対し、必要な措置をとるべきことを指示することができる。
一 顧客の意に反して通信販売電子メール広告委託者に対する通信販売に係る売買契約又は役務提供契約の申込みをさせようとする行為として主務省令で定めるもの
二 前号に掲げるもののほか、通信販売に関する行為であつて、通信販売に係る取引の公正及び購入者又は役務の提供を受ける者の利益を害するおそれがあるものとして主務省令で定めるもの

今年の9月から経済産業省では、インターネット通信販売の適正化と消費者利益の保護を図るため、インターネット上の広告について、特定商取引に関する法律の遵守状況の常時点検を実施していますので、通り一遍の返答しかないのであれば経済産業省に通報させて頂きます。


かなり攻撃的だったかなと思いますが、まぁ結果オーライなので、
上記であげている規律はhttp://www.infoidea.ne.jp/ruleinfopreneur.htmlに行けば見れます。

ここまでの感じだとはっきり言って相手にされていない感じですよね?
まだまだ、これからです。

少々疲れたのでその5に続きます。

詐欺情報商材 CORPORATE 返金成功 その3

前回の続きです。
ブログって余り長い文章は入れられないのですね?しかたなくその3に続けることにしました。

今回も長くなるので途中でその4に続きます。

販売者にメールをして1週間がたっても連絡がなかったので
販売スタンドに連絡を入れました。私の場合は○ンフォ○ディアだったのでそちらに

販売者にメールをしても返事が無いことと販売者に送ったメールの内容と商材の注文番号等を載せてメールをしました。

そしたらなんとその日の内に販売者からメールが届きました。
以下が販売者からのメール内容です。


お問い合わせありがとうございます
後藤です。

頂いたご質問にお答えさせて頂きます。
■消費者契約法4条による契約の解除
資料 消費者契約法
http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H12/H12HO061.html

○消費者契約法4条1項

 消費者は、事業者が消費者契約の締結について勧誘をするに際し、
 当該消費者に対して次の各号に掲げる行為をしたことにより
 当該各号に定める誤認をし、それによって当該消費者契約の申込み
 又はその承諾の意思表示をしたときは、これを取り消すことができる。

 一 重要事項について事実と異なることを告げること。
   当該告げられた内容が事実であるとの誤認

 二 物品、権利、役務その他の当該消費者契約の目的となるものに関し、
   将来におけるその価額、将来において当該消費者が受け取るべき金額
   その他の将来における変動が不確実な事項につき断定的判断を提供すること。
   当該提供された断定的判断の内容が確実であるとの誤認 。
⇒上記は“重要事項について事実と異なる事を告げる事“、
及び“内容の相違断定的な表現が含まれる場合“でございます。

当情報あくまでもマニュアル通り実践を行って頂ければ
確実に課金されるビジネスモデルでございます。

現段階実践を行う前での規定外及び、
個人的都合による規定外の返金要求でございます。
よって現段階で上記解釈による要求には応じ兼ねます。

また、情報購入時に確認して頂く利用規約にもあります通り
返金・返品は当事者同士でのお話し合いで解決するものとされておりますので

返金等に関してのお問い合わせは、
利用規約に基づき当方までご連絡頂けますようよろしくお願い致します。

また、情報購入時に確認して頂く利用規約にもあります通り
返金・返品は当事者同士でのお話し合いで解決するものとされておりますので

返金等に関してのお問い合わせは、
利用規約に基づき当方までご連絡頂けますようよろしくお願い致します。


以上が販売者からのメール内容です。

文章入らないのでその4に続きます。

詐欺情報商材 CORPORATE 返金成功 その2

詐欺情報商材を購入した人は一日でも早く返金をして安心したいのが本心だと思います。

自分もその一人でネットで検索しては色々試してみました。

では早く知りたいと思うので早速、自分がした手順を書こうと思います。

手順1)
まずは販売者に返金請求のメールをします。
内容はセールスレターと商材の内容の差違を記載します。
この商材の場合ですと

実際に私が書いたメールを一部記載しますね。(分からないことがありましたら、コメントで)


下記契約違反により契約の解除を求めるので返金をお願いします。

■特定商取引法第12 条
表示事項などについての「著しく事実に相違する表示」や「実際のものより著しく優良であり、もしくは有利であると人を誤認させるような表示」は禁止されています。
上記行政規制に違反した事業者は、業務改善指示(法第14条)、業務停止命令(法第15条)などの行政処分のほか、罰則の対象となります。

該当)セールスレターの内容と商材の中身が客観的にみて違う

■ 消費者契約法第4 条
消費者は、事業者が消費者契約の締結について勧誘をするに際し、当該消費者に対してある重要事項又は当該重要事項に関連する事項について当該消費者の利益となる旨を告げ、かつ、当該重要事項について当該消費者の不利益となる事実(当該告知により当該事実が存在しないと消費者が通常考えるべきものに限る。)を故意に告げなかったことにより、当該事実が存在しないとの誤認をし、それによって当該消費者契約の\申し込み又はその承諾の意思表示をしたときは、これを取り消すことができる。

■ 消費者契約法に基づく契約取消理由になる重要事項

1.不実告知消費者契約法第4 条一項1 号
その内容を正確に知らせてもらっていれば、消費者が契約の申込みやをしなかったであろうと予想される使い道等の内容。

該当一例)
このプログラムでは(1日一律12000円という定額権利金の収入がほぼ不労所得と言ってもいいレベルの状況でただただ一方的に送金され続ける流れとなっているのです。
この定額入金プログラムは第三者のアクションはおろか、自身の継続的なアクションさえ無関係に、ただ決められた行程を規定通りに行っていくだけで、1日12000円という定額入金が日々送金され続ける斡旋、売買、集客などのあらゆる不確定要素を抜きにしたビジネスプログラムとなっています。
故にこのプログラムはこの手の情報にありがちな情報販売やアフィリエイトに関係するものや集客に関係するあらゆるツールなどは勿論のこと、オークションやポイントサイト、クリック課金関係の仕組みなども全く関係ございません。


ほぼ不労所得と謳っているが、でたらめであること等
集客や不確定要素が沢山ある等
アフィリエイトを薦めたりポスティング等をして集客をしたり、レターとの相違点が満載。


2.断定的判断の提供消費者契約法第4 条一項2号
将来得られる利益がどうなるか本来わからないはずなのに断定して言う事。

該当例)つまりその使用権利を取得する事で得られる権利金収入はどう短期的に見積もって今後3年、4年は間違いなく受け取り続ける事が出来るものであり、そのまま5年、10年と送金され続けるという可能性も多いにありえるのです。

3.不利益事実の故意の不告知消費者契約法第4 条二項
重要事項又はその関連する事項について、消費者の利益になることだけを告げて、不利益になる事実をわざと黙っている場合。
そして、その事実が存在しないとの誤認させて契約した場合。

該当例)実際に実行すると違法性が高い方法の為、実行することが不可能
Bレッツの広告を個人で勝手に作り集客し、別の業者に委託する行為等は
NTTの利用規約で完全に違反だと書かれています。

セールスレターは広告です。全くウソの広告は法律違反です。
誇大広告と言われる受け取る人にとっては解釈が違ってくる広告もありますが、広告内容と商材の中身が全然違う場合は別問題です。

例えば10人中9人が広告内容と商材の中身が全然違うと感じられる場合は刑法上の詐欺罪として刑事責任に問われても、何らおかしくありません。

現在、消費生活センターに相談中です。

このメールの返信によっては警察や弁護士に相談させていただきます。


以上が私が書いた2回目のメールです。
1回目のは参考にならないと思うので載せませんでした。

ちなみに1回目のメールの販売者からの返事が以下です。


お問い合わせありがとうございます
後藤です。

返金に関しましては、

セールスレター、マニュアルにご説明させて頂きました通り、
返金保証に沿ったものに有効とさせて頂きます。

個人的都合や規定外の返金要求には、
応じる事は出来かねますので、予めご了承ください。


つっこみ満載イライラつのる返信です。

文章が長くなってしまったので続きはその3でします。
プロフィール

デシマジ

Author:デシマジ
世の中の色々な事を知りたいので、
知ったこと調べたこと等を色々なジャンルで紹介していきたいと思います。

どうぞヨロシクです。

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